学習指導要領の趣旨の実現13 2025/09/12 ２．育成を目指す資質・能力と個別最適な学び・協働的な学び （３） 個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実 個別最適な学び 令和３年答申では以下のとおり、「個別最適な学び」について「指導の個別化」と「学習の個性化」に整理されており、児童生徒が自己調整しながら学習を進めていくことができるよう指導することの重要性が指摘されています。 全ての子供に基礎的・基本的な知識・技能を確実に習得させ、思考力・判断力・表現力等や、自ら学習を調整しながら粘り強く学習に取り組む態度等を育成するためには、教師が支援の必要な子供により重点的な指導を行うことなどで効果的な指導を実現することや、子供一人一人の特性や学習進度、学習到達度等に応じ、指導方法・教材や学習時間等の柔軟な提供・設定を行うことなどの「指導の個別化」が必要である。 基礎的・基本的な知識・技能等や、言語能力、情報活用能力、問題発見・解決能力等の学習の基盤となる資質・能力等を土台として、幼児期からの様々な場を通じての体験活動から得た子供の興味・関心・キャリア形成の方向性等に応じ、探究において課題の設定、情報の収集、整理・分析、まとめ・表現を行う等、教師が子供一人一人に応じた学習活動や学習課題に取り組む機会を提供することで、子供自身が学習が最適となるよう調整する「学習の個性化」も必要である。
学習指導要領の趣旨の実現12 2025/09/11 ２．育成を目指す資質・能力と個別最適な学び・協働的な学び （３） 個別最適な学びと協働的な学びの一体的な充実 令和３年答申では、目指すべき新しい時代の学校教育の姿として「全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現」が提言されました。 新たに学校教育における基盤的なツールとなるICT を活用することで、これまでにない量・質のデータを収集・蓄積・分析・活用し、個々の特性等にあった多様な方法で児童生徒が学習を進めることができる可能性が高まります。また、時間的・空間的制約を超えて音声・画像・データ等を蓄積・送受信し、今までにない方法で、多様な人たちと協働しながら学習を行うことができる可能性が高まります。同時に、AI 技術が高度に発達するSociety 5.0 時代にこそ、様々な場面でリアルな体験を通じて学ぶことの重要性もより一層高まります。 学習指導要領では学校教育を通じて児童生徒が「何ができるようになるか」という各教科等において育成を目指す資質・能力を「知識及び技能」、「思考力、判断力、表現力等」、「学びに向かう力、人間性等」の３つの柱に整理しています。 未来の社会を見据え、児童生徒の資質・能力を育成するに当たっては、このような学習指導要領の趣旨を踏まえ、「個別最適な学び」と「協働的な学び」という観点から学習活動の充実の方向性を改めて捉え直し、これまで培われてきた工夫とともに、ICT の新たな可能性を指導に生かすことで、主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善につなげていくことが重要と考えられます。
佐川急便 交通安全教室 2025/09/11 本日、佐川急便 熊本営業所 安全推進室様より、交通安全教室を実施して頂きました。 子ども達にとって身近な運送会社さんからの交通安全教室はとても勉強になりました。 ありがとうございました！ これからも安全運転にて私たちの生活を支えて頂きたく存じます。
学習指導要領の趣旨の実現11 2025/09/10 ２．育成を目指す資質・能力と個別最適な学び・協働的な学び （２） 学校教育の情報化 さらに、現代社会において、日常生活における営みをICT を通じて行うことが当たり前となっている中では、児童生徒にはICT を受け身で捉えるのではなく、手段として積極的に活用していくことが求められます。学習の場でもあり生活の場でもある学校において、社会で広くなされているように、端末を日常的に活用することでICT の活用が特別なことではなく当たり前のこととなるようにすることは「社会に開かれた教育課程」を実現する上でも極めて重要です。児童生徒自身がICT を「文房具」として自由な発想で活用できるよう環境を整え、授業をデザインすることが求められます。 なお、ICT の活用に当たっては、ICT を活用すること自体が目的化してしまわないよう留意し、教育効果を考えながら有効に活用することが重要です。同時に、ICT の学校教育への影響の全てを現時点で予測することは困難であり、児童生徒がICT を日常的に活用することにより、予想しなかったような形で児童生徒の可能性が引き出されることも考えられます。各学校においてICT の新たな可能性に着目し、教職員の協働による創意工夫を通してその活用を図っていくこと、学校管理職がそうした教職員の協働をリードすることが重要であり、設置者においてはその支援を図ることが求められます。
