栄栄養、コーチング、トレーニング、自己効力感…スポーツのパフォーマンスに最も影響する要素は？

栄養もパフォーマンスと統計的有意に正相関

解析対象者の特徴

年齢

19～25歳：25.0％、26～35歳：36.4％、36～46歳：22.7％、47歳以上：15.9％。

性別

男性：68.2％、女性：29.5%

競技

個人競技（陸上、水泳、テニスなど）：22.7％、団体競技（サッカー、バスケットボール、バレーボールなど）：28.4％、持久系（マラソン、自転車など）：31.8％、格闘技（ボクシング、レスリングなど）：17.0％。

競技レベル

エリート（国際・国内大会レベル）：13.6％、大学レベル：31.8％、クラブレベル：34.1％、レクリエーションレベル：20.5％。

競技歴

1年未満：6.8％、1～3年：20.5％、4～6年：27.3％、7～10年：22.7％、10年以上：22.7％。

対象者自身の評価では、トレーニング強度が最も重要と考えられている

まず、解析対象者が自分のパフォーマンスにとって何が重要と考えているかを質問した回答が解析された。その結果、最も重視されていたのはトレーニング強度（スコア4.56）であり、次いで自己効力感（同4.45）、コーチングの質（4.23）、ウェルビーイング（3.86）、栄養（3.75）だった。

この結果のうち栄養について著者らは、「評価スコア3.75は、食習慣がそれなりに重視されていることを示している。ただし標準偏差（SD）が0.68とやや高く、回答者によって評価にばらつきがあることが示された」と述べている。なお、栄養以外の因子の標準偏差は、ウェルビーイングは栄養よりも高くSD=0.72であり、よりばらつきが大きかった。一方、コーチングの質（SD=0.65）やトレーニング強度（同0.60）、自己効力感（0.58）の標準偏差は、栄養に対する評価の標準偏差よりも低く、ばらつきが少なかった。

栄養、コーチング、トレーニング、自己効力感…スポーツのパフォーマンスに最も影響する要素は？

スポーツパフォーマンスに影響を及ぼし得る因子の影響力の強さを、構造方程式モデリングという手法で比較検討した結果が報告された。影響力が最も強い可能性のある因子はコーチングの質であり、自己効力感（self-efficacy）、トレーニング強度、栄養などが続くという。中国からの報告。

広大な国土に暮らし多様な背景をもつ中国のアスリートを対象とする研究

スポーツパフォーマンスに影響を及ぼし得る因子は多数存在する。その中で、今回紹介する研究では、コーチング、アスリートのウェルビーイング（well-being〈健康や幸福感〉）、トレーニング強度、栄養、自己効力感に絞り込み調査している。著者によると、中国は国土が広大で気候や文化、経済状態が地域によって大きく異なることから、研究対象はさまざまな地域から募集されたとしている。また、さまざまな競技および競技レベルをカバーした、約1,300人が参加。選択バイアスのリスクを避けるために、その中から無作為に抽出された880人が解析対象となった。

対象の中には、例えば上海のエリートレベル（卓球、体操、水泳）アスリート120人という集団（構造方程式モデリング〈structural equation modeling；SEM〉によるパフォーマンススコアの平均が85.3）が含まれていれば、長沙のレクリエーションレベル（水泳、ヨガ、ピラティス）の70人の集団（SEMによるパフォーマンススコアの平均は67.8）や、蘭州のような地方都市の20人（クロスカントリースキー、登山、オリエンテーリング〈パフォーマンススコア84.5〉）なども含まれていた。

これら880人に対して、コーチングの質、トレーニング強度、食習慣などに関する詳細な調査が行われ、パフォーマンススコアとの関連が解析された。

屋外で遊べる環境で育った子どもは、成長してからも活動的であり続ける可能性が高い

GISデータで把握した自宅周辺環境との関係

ベースライン時にGISで評価した自宅周辺環境のうち、社会経済環境の高低で二分して比較すると、交絡因子調整後、スポーツクラブへの参加、自転車競技への参加、いずれについても有意な関連が認められなかった。ところが5年後の追跡調査では、社会経済性が低い地域の子どもは自転車競技への参加が有意に少なかった（OR0.6〈0.4～1.0〉）。スポーツクラブへの参加については有意差がなかった。

これらの結果に基づき論文の結論は、「小児期に身体活動に適した地域で育つと、思春期から若年成人期に成長した時点でも活動的であり続ける可能性が高くなることが示唆された。好ましくない地域で育つ子どもが人生の早い段階で、身体活動という面での遅れをとるようなことにならないよう、早期介入の必要がある」とまとめられている。

屋外で遊べる環境で育った子どもは、成長してからも活動的であり続ける可能性が高い

GISデータで把握した自宅周辺環境と身体活動量の関係

続いて、地理情報システム（GIS）で評価した自宅周辺環境と身体活動量の関係を、上記同様の交絡因子を調整して解析した結果をみてみる。

メインストリートの混雑状況は、ベースライン時点では身体活動量との関連が非有意だったが、追跡調査では、混雑している地域に住んでいる子どもほど身体活動量が有意に少なくなっていた（最高三分群と第2三分位群がともに有意）。緑地の広さは、ベースライン時点において最低三分位群は身体活動量の少なさと有意な関連があり、追跡調査では有意性が消失していた。社会経済環境は追跡調査時点において有意な関連が認められ、社会経済性が低い地域の子どもは身体活動量が少なかった。

スポーツクラブや自転車競技の参加とも有意な関係

自宅周辺環境のアンケート調査結果との関係

ベースライン時のアンケート調査に基づく、自宅周辺環境の主観的評価の合計スコア三分位での比較では、上記同様の交絡因子を調整後、スポーツクラブへの参加、自転車競技への参加、いずれについても有意な関連が認められなかった。ところが5年後の追跡調査では、最低三分位群では、スポーツクラブへの参加（OR0.6〈0.3～1.0〉）と自転車競技への参加（OR0.5〈0.3～0.8〉）の双方が、有意に少なかった。

屋外で遊べる環境で育った子どもは、成長してからも活動的であり続ける可能性が高い

成長とともに身体活動量が減少

まず、身体活動量の変化を年齢層別（10歳以下/超）にみると、6～10歳の群はベースライン時に618±169カウント（以下、単位省略）であったものが、5年後の追跡調査では470±163だった。11～16歳の群は同順に476±171、413±171だった。

つまり、横断的な比較でも縦断的な変化の検討でも、年齢が高いこと（または成長するほど）身体活動量が減少していた。性別での比較では両時点ともに男児の活動量のほうが有意に多かった。

自宅周辺環境のアンケート調査結果と身体活動量の関係

次に、アンケート調査で評価した自宅周辺環境と身体活動量の関係をみてみよう。この解析は、年齢、性別、国籍、世帯収入、測定された季節が調整されている。

自宅周辺の道路の安全性、公園や遊び場へのアクセスの利便性、社会的な安全性などの主観的評価のスコアの合計の三分位に基づき3群に分類し、最高三分位群を基準に身体活動量を比較すると、ベースライン時の横断的解析では、最低三分位群（-52.4〈95％CI;-88.6～-16.2〉）および第2三分位群（-41.1〈―78.0～―4.2〉）ともに、身体活動量が有意に少なかった。さらに、5年後の追跡調査でも同順に-48.1（-86.6～-9.7）、-49.6（-91.0～-8.3）と、両群ともに身体活動量が有意に少なかった。

また、最低三分位群は、ベースライン時点と追跡調査時点の身体活動量がともに中央値を上回る可能性が有意に少ないことが示された（OR0.6〈0.3～1.0〉）。