小児アスリートの78.5％、青年アスリートの93.5％が「疼痛あり」

調査対象は、スペイン国内の5カ所のスポーツクラブ/アカデミーに所属している8～17歳のアスリートであり、とくに除外条件は設けず、916人を対象とした。参加している競技はサッカーが最多であり、ハンドボール、バレーボール、水泳等が続いた。

疼痛に関しては、「ふだん、スポーツ中に怪我や転倒などをしていない場合でも、筋肉、関節、骨、または腱に痛みや不快感があるか？」、「とくに、夜間に原因不明の痛みを感じるか？」、「医師から成長痛と言われたことがあるか？」と三の質問を行い、いずれかに肯定的な回答した場合は「疼痛あり」と定義した。

解析は、小児（8～12歳）と青年（13～17歳）に分けて行われている。

小児アスリートの32.6％、青年アスリートの51.9％が「成長痛の診断歴あり」

小児アスリート（242人）は男児52.9％で、トレーニング時間は3.7±1.1時間/週、サプリメント利用率0％であり、「疼痛あり」の該当者率は78.5％と約8割だった。それにもかかわらず、鎮痛薬を使用している割合は9.5％にすぎなかった。成長痛の診断歴がある割合は32.6％だった。

一方、青年アスリート（674人）は男子51.0％で、トレーニング時間は7.2±1.2時間/週、サプリメント利用率7.7％であり、「疼痛あり」の該当者率は93.47％と9割を超えていた。それにもかかわらず、鎮痛薬を使用している割合は15.1％にすぎなかった。成長痛の診断歴がある割合は51.9％だった。

性別で比較すると、小児アスリートは「疼痛あり」の該当者率が、男児72.7％、女児85.1％で女児のほうが有意に高値だった。一方、青年アスリートは同順に94.2％、92.7％でほぼ同等だった。なお、成長痛の診断歴がある割合は、小児・青年ともに性別による有意差がなかった。

アスリートの成長痛の実態を探る横断研究

成長痛は小児の反復性四肢痛の一般的な病態の一つであり、その有病率は調査対象により2.6～49.4％と広い範囲に分布している。成長痛の痛みは通常、夜間に増強し、朝には消退する。成長痛の原因はいまだ特定されていないが、成長ホルモンの分泌が夜間に亢進することが疼痛の日内変動に関与しているのではないか、骨の成長がインパルスを引き起こし夜間は外部刺激が少ないために疼痛が顕著になるのではないかといった説が提唱されている。また、ビタミンDの欠乏など栄養因子が関与する可能性も指摘されている。

一方、栄養に関しては、成長痛の有無にかかわらず、小児・青年期にはとくに重要であることは論をまたない。適切な栄養素の摂取につながる食事スタイルとして、海外では地中海式ダイエットが広く浸透している。地中海式ダイエットは、心血管代謝に対して保護的に働くだけでなく、カルシウムやビタミンD、良質なタンパク質の摂取にも適しており、近年、スポーツ栄養の領域でも評価されている。しかし、地中海式ダイエットと成長痛との関連はほとんど研究されていない。

これらを背景として、今回紹介する論文の研究では、小児・青年期アスリートの成長痛の有病率の推定、および、成長痛と地中海式ダイエットとの関連性の有無が検討された。

新たなシリーズとして、様々なデータや研究結果を取りまとめて情報発信している一般社団法人日本スポーツ栄養協会のホームページより、子どもの成長に関する研究データ等を掲載していきます。少しでも子育てや子どもの成長を考える機会になればと思います。シリーズ12となります。

小児アスリートの3割以上、青年アスリートの5割以上が成長痛を経験

早期の栄養教育と予防戦略が重要

8～17歳の小児・青年期アスリートの約8～9割が筋骨格系の痛みを自覚していて、「成長痛」との診断を受けている割合も、小児期では3割強、青年期では5割に及ぶという調査結果がスペインから報告された。この研究では、成長痛の一因の可能性のある食習慣についても調査しており、痛みのあるアスリートとないアスリートで、食習慣に有意な違いがみられたという。

６．新型コロナウイルス感染症拡大の状況における幼稚園等の具体的な取組

○ Ⅰの４でも述べたように、新型コロナウイルス感染症が拡大する中、幼稚園等においては、自宅で過ごすことが多くなる幼児及びその保護者との連携を密にし、幼児の健康状態の把握や心のケア等家庭における幼児の心身の健全な発達に向けた必要な支援を行うことが求められる。

○ こうした幼児、保護者に対する必要な支援を行ったり、感染拡大防止のための教職員の在宅勤務等を推奨したりする観点から、各幼稚園等において園務改善のためのＩＣＴ化の支援など教職員の勤務環境を整えていくことが必要である。実際、臨時休業や登園自粛などのため、登園していない家庭への対応として、ＩＣＴツールを活用した連絡、園のウェブサイトや

ＳＮＳでの情報発信、家庭への動画配信といったＩＣＴの活用が行われているという調査報告もある。

○ また、臨時休業する場合であっても、幼稚園等は一人で家にいることができない年齢の幼児が利用していることを踏まえ、感染拡大防止のための万全の対策を講じた上で預かり保育等の居場所確保の取組が求められていることも踏まえ、感染症予防の観点からも、幼稚園等のトイレや空調設備の改修等による衛生環境の改善等の感染防止に向けた取組を推進することが必要である。

○ さらに、臨時休業等により、子供の在宅時間が増加することに伴い家庭での課題が顕在化する場合があることも踏まえ、定期的に幼児の状況把握や心のケア等を行うに当たっては、子供や家庭の状況に応じて、児童相談所等の関係機関との緊密な連携の下、必要な支援を行うことが重要である。

○ こういった観点からも、Ⅱの５（１）で述べたような幼児教育担当部局の一元化等、幼児教育推進体制の構築に向けた取組が必要である。

（２）調査研究の推進

○ 質の高い幼児教育を実現するためには、幼児教育の意義、幼児を取り巻く環境や発達に関する課題、効果的な指導方法等について、科学的・実証的な検証を通じて明らかにし、国として、それらのエビデンスに基づいた政策形成を促進することが重要である。

○ 特に、国立教育政策研究所幼児教育研究センターについては、大学・研究機関、幼児教育施設等における幼児教育の調査研究やこれらの関係機関をつなぐネットワークの構築等を担う幼児教育の研究拠点としての役割が期待される。また、幼児教育に関する調査研究を行っている関係機関間において、既に存在するネットワークによる連携をより強化するとともに、連携の在り方を探っていくことも期待される。

○ 地域における幼児教育の拠点である幼児教育センターの設置が進んでいく中、幼児教育センター同士が相互に情報交換できるよう、ネットワークを構築することも重要である。地方公共団体における取組と国における取組が相まって、我が国全体の幼児教育の振興へとつながることが望まれる。

○ また、幼稚園教諭の教職課程を有する大学等においては、最新の知見に基づいた教育・研究が行われることが期待され、各幼児教育施設においては、こうした大学等や幼児教育関係団体等との連携が必要である。

○ 国立大学附属幼稚園においては、当該大学、教育委員会等との連携により、附属幼稚園の特性を生かした実験的・先導的な教育課題への取組や地域の教育課題を踏まえた調査研究への取組の成果を普及することが期待される。

○ 各調査研究によって得られた幼児教育の意義や効果的な指導方法等に関する科学的知見等の研究成果については、家庭や地域、幼児教育施設の関係者等に対しても分かりやすく周知し、関係者の間で共通理解を図ることが重要である。