５．児童生徒の発達の支援

（３） 個に応じた指導の充実

学習指導要領においては、児童生徒が基礎的・基本的な知識及び技能の習得も含め、学習内容を確実に身に付けることができるよう、児童生徒や学校の実態に応じ、補充的な学習や発展的な学習などの学習活動を取り入れることなどにより、個に応じた指導の充実を図ることについて規定しています。

児童（生徒）が、基礎的・基本的な知識及び技能の習得も含め、学習内容を確実に身に付けることができるよう、児童（生徒）や学校の実態に応じ、個別学習やグループ別学習、繰り返し学習、学習内容の習熟の程度に応じた学習、児童（生徒）の興味・関心等に応じた課題学習、補充的な学習や発展的な学習などの学習活動を取り入れることや、教師間の協力による指導体制を確保することなど、指導方法や指導体制の工夫改善により、個に応じた指導の充実を図ること。その際、第３（款）の１の(3)に示す情報手段や教材・教具の活用を図ること。

５．児童生徒の発達の支援

（２） キャリア教育の充実

学習指導要領においては、キャリア教育の充実について以下のとおり示しています。

児童（生徒）が、学ぶことと自己の将来とのつながりを見通しながら、社会的・職業的自立に向けて必要な基盤となる資質・能力を身に付けていくことができるよう、特別活動を要としつつ各教科（・科目）等の特質に応じて、キャリア教育の充実を図ること。（その中で、生徒が自ら（自己）の（在り方）生き方を考え主体的に進路を選択することができるよう、学校の教育活動全体を通じ、組織的かつ計画的な進路指導を行うこと。）

キャリア教育については、これまで狭義の「進路指導」と混同されてしまったり、将来の夢を描くことばかりに力点が置かれ、「働くこと」の現実や必要な資質・能力の育成につなげていく指導が軽視されてしまったりしているのではないかとの指摘があります。キャリア教育の充実に当たっては、小学校から高等学校までを通じ、各教科等での指導を含む学校教育全体でその実践を行いつつ、総合的な学習（探究）の時間において教科等を横断して自ら学習テーマを設定し探究する活動や、特別活動において自らの学習状況やキャリア形成を見通したり振り返ったりしながら、自身の変容や成長を自己評価する学習活動などを充実していくことが求められます。

学習指導要領では特別活動を要としながら、各教科等における学習や、個別指導としての教育相談等の機会を生かしつつ、学校の教育活動全体を通じて必要な資質・能力の育成を図っていくことを示しています。将来の生活や社会と関連付けながら、見通しをもったり、振り返ったりする機会を設けるなど、個別最適な学びを充実し、主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善を進めることも重要です。

例えばICT も生かしながらキャリア・パスポート等も活用し、児童生徒が自覚するまでに至っていない成長や変容に気付いて指摘したり、一人一人が自らの成長を肯定的に認識できるように働きかけたりするなど、教師が対話的な関わりを持ち相互作用の中でキャリアを創り上げていくことが期待されます。

５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

④　各学校段階を通じて重要な事項

発達の段階にかかわらず、児童生徒の実態を適切に捉え、その可能性を伸ばすことができるよう環境を整えていくことも重要です。

国内外の学力調査では、家庭の社会経済的背景が児童生徒の学力に影響を与えている状況が確認されています。学力格差を是正するためには、社会経済的指標の低い層を幼少期から支援することが重要です。

５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

③ 高等学校

高等学校段階は、身体、生理面はもちろん、心身の全面にわたる発達が急激に進む時期です。また、興味・関心等に応じ、将来の学問や職業の専門分野の基礎・基本の学習によって、個性の一層の伸長と自律を図ることが求められています。これらを踏まえ、教育課程の編成に当たっては、生徒の一般的な発達の段階に即しながら、個々の生徒についての能力・適性、興味・関心や性格、更には進路や学習経験などの違いにも注目していくことが大切です。

また、学習指導要領では、高等学校において学び直しのニーズが高いことを踏まえ、学習の遅れがちな生徒に対する配慮の方策について以下のとおり示しています。

学習の遅れがちな生徒などについては、各教科・科目等の選択、その内容の取扱いなどについて必要な配慮を行い、生徒の実態に応じ、例えば義務教育段階の学習内容の確実な定着を図るための指導を適宜取り入れるなど、指導内容や指導方法を工夫すること。

特に学習の遅れがちな生徒に対しては、一人一人に即した適切な指導をするため、学習内容の習熟の程度を的確に把握すること、学習の遅れがちな原因がどこにあるのか、その傾向はどの教科・科目において著しいのかなど実態を十分に把握し、各教科・科目等の選択やその内容の取扱いなどに必要な配慮を加え、個々の生徒の実態に即した指導内容・指導方法とすることが大切です。

なお、通信制課程においても、こうした考え方は同様であり、個々の生徒について、各学校で育成を目指す資質・能力をバランスよく身に付け、学習内容を人生や社会の在り方と結び付けて深く理解し、生涯にわたって能動的に学び続けることができるようにするためには、添削指導・面接指導・試験等といった通信制課程特有の教育方法を基礎としながら、学習指導要領の趣旨及び内容を踏まえ、学習指導及び学習評価の改善を図っていくことが必要です。

５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

③ 高等学校

高等学校においては、学習指導要領に定められている各教科・科目について単位数を増加・減少させたり、実態に応じて学校設定教科や学校設定科目を開設したりして、特色ある教育課程を編成することができます。また、いわゆる学校外学修として、大学等における学修等を高等学校における科目の履修とみなし、当該科目の単位を認定することも可能です。

卒業についても、学習指導要領に示されている要件を踏まえた上で、各学校が学則等においてあらかじめ卒業までに修得すべき単位数や卒業までに修得すべき各教科・科目その他の要件を定め、それに照らして校長が認定します。

このように高等学校については、学習指導要領上も各学校の判断で小学校・中学校よりも大幅に柔軟な教育課程を編成・実施することが可能となっており、その実態に照らして各学校の教育目標を達成することができるよう、工夫することが重要です。