５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

② 中学校

中学校段階は小学校段階と比べ心身の発達上の変化が著しく、また、生徒の能力・適性、興味・関心等の多様化が一層進展するとともに、内面的な成熟へと進み、性的にも成熟し、知的な面では抽象的、論理的思考が発達するとともに社会性なども発達してきます。成長が著しい時期に当たるため、学年による生徒の発達の段階の差に留意する必要があります。一方、個々の生徒の発達の個人差も目立つ時期であり、自我意識が高まるとともに個性が多様化してくる時期でもあります。

このように、発達の段階に応じて多様化する課題に対して、各中学校ではこれまでも生徒指導主事、進路指導主事等の校務分掌を担当する教員を中心に、生徒一人一人の発達をきめ細かに支える熱心な取組が展開されてきたところです。今後は、カリキュラム・マネジメントを軸としながら、各学校が直面する課題にどのように対応し、子供たちにどのような資質・能力を育むことを目指すのかを、学校の教育目標や育成を目指す資質・能力として明確にし、全ての教職員や地域が課題や目標を共有して対応していくことが重要になります。

また、各学校が行う進路指導や生徒指導、学習指導等の意義を、子供たちの発達を支え、資質・能力を育成するという観点から捉え直すことにより、更なる効果的な取組の充実を図っていくことが求められます。

５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

① 小学校

小学校中・高学年以上の指導においては、各教科等の内容を、徐々にその中核的な概念を使って指導することにより、見方・考え方が鍛えられていくことを踏まえることが重要です。また、体験活動と教科の内容との関連付けを自覚的に行えるように指導することが重要です。

平成28 年答申においても、小学校高学年においては「子供たちの抽象的な思考力が高まる時期であり、教科等の学習内容の理解をより深め、育成を目指す資質・能力の育成に確実につなげるためには、指導の専門性の強化が課題となっている」とした上で、「専科指導の充実は、子供たちの個性に応じた得意分野を伸ばしていくためにも重要である」としています。また、様々な生徒指導上の課題が早期化し、中学校からではなく、小学校高学年からの対応が必要となっているとの指摘もあります。こうした課題に対応するためには、学級担任だけではなく、複数の教員が関わり育てていくことが重要になっており、学級担任のよさと、教科担任のよさを兼ね備えた指導体制の確立が重要です。

５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

① 小学校

これを踏まえ、小学校低・中学年においては、安心して学べる居場所としての学級集団の中で、基礎的・基本的な知識及び技能を反復練習もしながら確実に定着させるとともに、知識及び技能の習得や活用の喜び、充実感を味わう活動を充実することが重要です。資質・能力を確実に習得させるためには、個々の児童の状態をより丁寧に把握し、個別的な対応を行うことが重要です。

特に小学校低学年においては、まず安心して学べる居場所である学級集団を確立し、教師が提示する課題を自らの学習課題として捉え、「分からないこと・できないこと」を「分かること・できること」にする過程が学習であることや、「分からないこと・できないこと」を他者に伝えたり助けを求めたりするなど、他の児童や教師との対話が学びを深めるために存在することといった事柄を理解することが必要です。また、語彙については児童のそれまでの学習の状況を代表的に示す面があることから、その状態を把握した上で、家庭・地域との連携も図りながら、教科等横断的な視点で教育課程を編成・実施し、意味・文脈を含めた語彙の獲得など、言語能力の育成を図る必要があります。さらに、立式における計算の意味等の理解と計算方法等の習熟、数学的な見方・考え方を働かせた日常及び数学の事象の把握といった資質・能力を伸ばすことや、中学年以降に向けて教科等の基礎となる気付きを様々な体験、読書、対話から学ぶことなども重要です。

５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

① 小学校

児童の資質・能力の育成に当たっては、幼児が主体的に環境と関わり、直接的・具体的な体験を通して豊かな感性を発揮したり好奇心や探究心が高まったりしていくなどの幼児期の学習を小学校以降にもつなげていくことが重要です。

平成28 年答申では小学校低学年における学力差が、その後の学力差の拡大に大きく影響しているとの課題が指摘されているとした上で、「学習の質に大きく関わる語彙量を増やすことなど基礎的な知識・技能の定着や、感性を豊かに働かせ、身近な出来事から気付きを得て考えることなど、中学年以降の学習の素地を形成していくとともに、一人一人のつまずきを早期に見いだし、指導上の配慮を行っていくことが重要となる」としています。また、同答申において中学年については「生活科の学習が終わり、社会科や理科の学習が始まるなど、具体的な活動や体験を通じて低学年で身に付けたことを、より各教科等の特質に応じた学びにつなげていく時期である」とされています。

４．教育課程の実施と学習評価

（２） 「指導と評価の一体化」の考え方に立った学習評価の改善

平成28 年答申では観点別学習状況の評価において「主体的に学習に取り組む態度」について評価することとされています。「主体的に学習に取り組む態度」の評価は、①知識及び技能を獲得したり、思考力、判断力、表現力等を身に付けたりすることに向けた粘り強い取組を行おうとする側面と、②①の粘り強い取組を行う中で、自らの学習を調整しようとする側面の２つの側面を評価するものであり、自らの学習状況を把握し、学習の進め方について試行錯誤するなど自らの学習を調整しながら学ぼうとしているかどうかといった意思的な側面を評価することが求められています。

この観点は「学びに向かう力、人間性等」の育成に当たって重要であり、また「個別最適な学び」や「協働的な学び」の充実を図る上でも特に重視する必要があります。

さらに、「指導と評価の一体化」の観点から、「主体的に学習に取り組む態度」についての評価を踏まえ、児童生徒が自ら学習の進め方を改善していくことができるよう指導・支援していくことが重要です。