研究成果：暑熱適応を考慮しても熱中症死亡率が21世紀末には最大で倍近くに上昇

熱中症死亡率

暑熱適応を考慮しない場合、熱中症死亡率（以下「死亡率」という）は、いずれのSSP-RCPシナリオにおいても基準期間と比べて、21世紀半ばに65歳未満で1.8倍、65歳以上で1.7倍に増加すると予測された（図2）。一方、暑熱適応を考慮した場合、それぞれ1.3倍、1.2倍に増加すると予測された※8。

※8 65歳未満に比べて、65歳以上のほうが暑さに脆弱であり、死亡率も高いものの、現状において65歳以上の死亡率が既に高いこと、また気温上昇に伴う死亡率の増加が65歳未満のほうが大きい県が存在することも相まって、現状からの増加率でみると65歳以上のほうが小さくなっている。

図2　熱中症死亡率の予測結果

基準期間の熱中症死亡率を1としている。暑熱適応を考慮しない場合の結果と考慮した場合の結果を示す。本研究では、三つの社会経済シナリオ（SSP）および代表的濃度経路シナリオ（RCP）の組み合わせを利用（SSP1-RCP2.6、SSP2-RCP4.5、SSP5-RCP 8.5）。図は五つの気候モデルによる結果の平均値を示す。（出典：国立環境研究所）

また、21世紀末には、暑熱適応を考慮しない場合、全SSP-RCPシナリオにおいて、65歳未満で1.8～6.9倍、65歳以上で1.7～5.8倍に、暑熱適応を考慮した場合、それぞれ1.3～2.4倍、1.2～1.8倍に増加すると予測された（図2）。