研究手法：都道府県ごとに暑熱適応を考慮し、複数のシナリオで検討

本研究では以下の研究手法により、65歳未満および65歳以上という2世代を対象に、熱中症死亡者数の将来予測に取り組んだ。

将来予測の方法について、日最高WBGT※3と熱中症死亡数の関係は指数関数で示すことができる（図1-①）。そこでまず、この指数関数を世代別に47都道府県ごとに作成のうえ、熱中症死亡率が増加し始める日最高WBGT（WBGT閾値）を算定した。続いて、47都道府県ごとにその地域の暑さ（5～9月の日最高WBGTの平均値）とWBGT閾値との関係を調べると、正の相関があることが明らかになった（図1-②）。具体的には、暑い地域ほどWBGT閾値が高くなる傾向があり、この相関は暑熱適応レベルの地域差を示すと考えられる。気候変動により地域の暑さが増す際に、この相関を用いてWBGT閾値およびリスク関数を日最高WBGT側にシフトさせることで、暑熱適応を考慮した（図1-③）※4。

3 WBGT：湿球黒球温度のこと。黒球温度、湿球温度、乾球温度の三つの指標から計算される。熱中症リスクを判断する数値として用いられる。

※4 図1-②の分析より、夏期平均日最高WBGTが1℃上昇すると、いずれの世代においてもWBGT閾値が0.5℃程度上昇することが分かった。本研究では、この関係にもとづき、今後の長期的な暑熱適応を考慮した。なお、将来の暑熱適応の進み具合によって、WBGT閾値の高温側へのシフトするタイミングが遅れたり、あるいはそのタイミングが早まったりするなどの不確実性も存在し、これに伴う熱中症死亡者数の予測にも不確実性があることに留意。

図1　気候変動により地域の暑さが増した場合の暑熱適応を考慮する方法

 

日最高WBGTと熱中症死亡率の関係を指数関数で示すことができる（①）。地域の暑さとWBGT閾値には正の相関がある（②）。気候変動により地域の暑さが増した際に、この相関を用いWBGT閾値とリスク関数を日最高WBGT側に平行にシフトさせることで暑熱適応を考慮した（③）。（出典：国立環境研究所）

上記手法に基づき暑熱適応を考慮のうえ、各予測期間における日々の日最高WBGTを入力することにより、47都道府県の将来の熱中症死亡率および死亡者数を世代別に予測した。なお、予測期間は、基準期間（1995～2014年）、21世紀半ば（2031～50年）、21世紀末（2081～2100年）とした。入力する日最高WBGTは、三つの社会経済シナリオ（SSP）※5および代表的濃度経路シナリオ（RCP）※6の組み合わせと、五つの気候モデル※7を基に設定した。

※5 社会経済シナリオ（SSP）：将来の社会経済の発展の傾向を仮定したシナリオ。社会経済の多様な発展の可能性を気候変動に対する緩和と適応の困難度に基づきSSP1からSSP5の五つに区分する。本研究では、SSPが提供する将来人口を熱中症死亡者数の計算に用いている。また、RCPと親和性のあるSSPの組み合わせを採用している（SSP1-RCP2.6、SSP2-RCP4.5、SSP5-RCP85）。

※6 代表的濃度経路シナリオ（RCP）：人間活動に伴う温室効果ガス等の大気中の濃度が将来どう変化するかを想定したシナリオ。温室効果ガスの濃度変化には不確実性があるため、いくつかの濃度変化パターンが想定されている。代表的なものにRCP2.6、RCP4.5、RCP8.5があり、数字が大きいシナリオほど高い温室効果ガス濃度を想定している。

※6 気候モデル：将来の気候をシミュレーションするモデル。本研究ではACCESS-CM2、IPSL-CM6A-LR、MIROC6、MPI-ESM1-2-HR、MRI-ESM2-0の五つの気候モデルを採用した。