熱中症死亡者数

暑熱適応を考慮しない場合、熱中症死亡者数（以下「死亡者数」という）※9は、いずれのSSP-RCPシナリオにおいても基準期間と比べて、21世紀半ばに65歳未満で1.3倍、65歳以上で2.5倍に増加すると予測された（図3）。一方、暑熱適応を考慮した場合、それぞれ0.97倍、1.8倍に変化すると予測された。

※9 死亡率に人口を掛けることで熱中症死亡数を算定。

 

図3　熱中症死亡者数の予測結果

 

また、21世紀末には、暑熱適応を考慮しない場合、全SSP-RCPシナリオにおいて、65歳未満で0.91～3.7倍、65歳以上で1.8～6.6倍に、暑熱適応を考慮した場合、それぞれ0.64～1.3倍、1.2～2.1倍に変化すると予測された。

全世代の死亡者数でみると、暑熱適応を考慮しない場合、いずれのSSP-RCPシナリオにおいても基準期間と比べて21世紀半ばに2.2倍に、暑熱適応を考慮した場合、1.6倍に増加すると予測された。また、21世紀末には、暑熱適応を考慮しない場合、全SSP-RCPシナリオにおいて、1.5～5.8倍に、暑熱適応を考慮した場合、1.1～1.9倍に増加すると予測された。

暑熱適応を考慮しても、現在よりも死亡者数の増加が予測され、さらなる熱中症対策の必要性が示唆された。

 

今後の展望

研究チームは、本研究の限界点として、「暑熱適応に寄与する生理学的および非生理学的な各要因が、熱中症死亡リスク低減にもたらす効果が十分に明らかになっていないこともあり、本研究では各要因の効果まで考慮できていない」とし、「今後は各要因がもたらす効果、例えば熱中症警戒アラートが熱中症死亡リスク低減にもたらす効果を明らかにし、その効果を考慮して熱中症死亡者数の将来予測に取り組む予定」としている。また、「熱中症リスク低減を目指すべく、関連機関との連携のもと、熱中症対策の社会実装に向けた活動にも取り組む予定」という。