５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

① 小学校

これを踏まえ、小学校低・中学年においては、安心して学べる居場所としての学級集団の中で、基礎的・基本的な知識及び技能を反復練習もしながら確実に定着させるとともに、知識及び技能の習得や活用の喜び、充実感を味わう活動を充実することが重要です。資質・能力を確実に習得させるためには、個々の児童の状態をより丁寧に把握し、個別的な対応を行うことが重要です。

特に小学校低学年においては、まず安心して学べる居場所である学級集団を確立し、教師が提示する課題を自らの学習課題として捉え、「分からないこと・できないこと」を「分かること・できること」にする過程が学習であることや、「分からないこと・できないこと」を他者に伝えたり助けを求めたりするなど、他の児童や教師との対話が学びを深めるために存在することといった事柄を理解することが必要です。また、語彙については児童のそれまでの学習の状況を代表的に示す面があることから、その状態を把握した上で、家庭・地域との連携も図りながら、教科等横断的な視点で教育課程を編成・実施し、意味・文脈を含めた語彙の獲得など、言語能力の育成を図る必要があります。さらに、立式における計算の意味等の理解と計算方法等の習熟、数学的な見方・考え方を働かせた日常及び数学の事象の把握といった資質・能力を伸ばすことや、中学年以降に向けて教科等の基礎となる気付きを様々な体験、読書、対話から学ぶことなども重要です。

５．児童生徒の発達の支援

（１） 発達の段階を踏まえた指導の充実

① 小学校

児童の資質・能力の育成に当たっては、幼児が主体的に環境と関わり、直接的・具体的な体験を通して豊かな感性を発揮したり好奇心や探究心が高まったりしていくなどの幼児期の学習を小学校以降にもつなげていくことが重要です。

平成28 年答申では小学校低学年における学力差が、その後の学力差の拡大に大きく影響しているとの課題が指摘されているとした上で、「学習の質に大きく関わる語彙量を増やすことなど基礎的な知識・技能の定着や、感性を豊かに働かせ、身近な出来事から気付きを得て考えることなど、中学年以降の学習の素地を形成していくとともに、一人一人のつまずきを早期に見いだし、指導上の配慮を行っていくことが重要となる」としています。また、同答申において中学年については「生活科の学習が終わり、社会科や理科の学習が始まるなど、具体的な活動や体験を通じて低学年で身に付けたことを、より各教科等の特質に応じた学びにつなげていく時期である」とされています。

４．教育課程の実施と学習評価

（２） 「指導と評価の一体化」の考え方に立った学習評価の改善

平成28 年答申では観点別学習状況の評価において「主体的に学習に取り組む態度」について評価することとされています。「主体的に学習に取り組む態度」の評価は、①知識及び技能を獲得したり、思考力、判断力、表現力等を身に付けたりすることに向けた粘り強い取組を行おうとする側面と、②①の粘り強い取組を行う中で、自らの学習を調整しようとする側面の２つの側面を評価するものであり、自らの学習状況を把握し、学習の進め方について試行錯誤するなど自らの学習を調整しながら学ぼうとしているかどうかといった意思的な側面を評価することが求められています。

この観点は「学びに向かう力、人間性等」の育成に当たって重要であり、また「個別最適な学び」や「協働的な学び」の充実を図る上でも特に重視する必要があります。

さらに、「指導と評価の一体化」の観点から、「主体的に学習に取り組む態度」についての評価を踏まえ、児童生徒が自ら学習の進め方を改善していくことができるよう指導・支援していくことが重要です。

４．教育課程の実施と学習評価

（２） 「指導と評価の一体化」の考え方に立った学習評価の改善

学習指導要領においては、学習評価の充実について以下のとおり示しています。

児童（生徒）のよい点や進歩の状況などを積極的に評価し、学習したことの意義や価値を実感できるようにすること。また、各教科（・科目）等の目標の実現に向けた学習状況を把握する観点から、単元や題材など内容や時間のまとまりを見通しながら評価の場面や方法を工夫して、学習の過程や成果を評価し、指導の改善や学習意欲の向上を図り、資質・能力の育成に生かすようにすること。

各学校における教育活動は、学習指導要領等に従い、児童生徒や地域の実態を踏まえて編成した教育課程の下で作成された各種指導計画に基づく授業（「学習指導」）として展開されます。各学校は、日々の授業の下で児童生徒の学習状況を評価し、その結果を児童生徒の学習や教師による指導の改善等につなげ、学校全体として組織的かつ計画的に教育活動の質の向上を図っています。このように、「学習指導」と「学習評価」は学校の教育活動の根幹であり、教育課程に基づいて組織的かつ計画的に教育活動の質の向上を図るカリキュラム・マネジメントの中核的な役割を担っています。

評価の結果によって後の指導を改善し、さらに新しい指導の成果を再度評価するという指導と評価の一体化を図る中で、児童生徒一人一人のつまずきや伸びについて指導過程で評価する形成的な評価を行うことが重要です。形成的な評価を生かしながら、学習指導要領に示す各教科の目標に照らして児童生徒が「おおむね満足できる」状況となるようきめ細かく指導・支援することが求められます。更にそれを超え、児童生徒の興味・関心等に応じて学習が発展するよう指導・支援するに当たっては、その多様な成果を評価することが重要です。

４．教育課程の実施と学習評価

（１） 主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善

③ 学びに向かう力、人間性等を育成する教育の充実

「学びに向かう力、人間性等」の育成は幼児期から成人までかけて徐々に進んでいくものですが、初期の試行錯誤段階を経て、様々な学びの進め方や思考ツールなどを知り、経験していくことが重要です。とりわけ小学校中学年以降、学習の目標や教材について理解し、計画を立て、見通しをもって学習し、その過程や達成状況を評価して次につなげるなど、学習の進め方を自ら調整していくことができるよう、発達の段階に配慮しながら指導することが大切です。また、中学校以降において、多様な学習の進め方を実践できる環境を整えることも重要です。

ICT を活用し、学習履歴（スタディ・ログ）を分析したり、分かりやすく表示したりすることで、児童生徒が自らの学習を振り返ったり、計画を立てたりすることが容易になります。また、学校での学習と家庭での学習を円滑に接続することにもつながります。

授業改善に当たっても、このようなデータも活用しながら、学習の進め方（学習計画、学習方法、自己評価等）を自ら調整していくことができるよう指導することを一つの柱として行うことが考えられます。また、学校の授業以外の場における学習の習慣や進め方についても視野に入れ、指導を行うことが重要です。