２．育成を目指す資質・能力と個別最適な学び・協働的な学び

（１） 2030 年の社会と育成を目指す資質・能力

さらに、学習指導要領では、児童生徒に知・徳・体のバランスのとれた「生きる力」を育むことを目指すに当たって、児童生徒の発達の段階や特性等を踏まえ、「知識及び技能」の習得と、「思考力、判断力、表現力等」の育成、「学びに向かう力、人間性等」の涵養という、資質・能力の三つの柱の育成がバランスよく実現できるよう留意することを以下のとおり示しています。

3　（略）その際、児童（生徒）の発達の段階や特性等を踏まえつつ、次に掲げることが偏りなく実現できるようにするものとする。

(1) 知識及び技能が習得されるようにすること。

(2) 思考力、判断力、表現力等を育成すること。

(3) 学びに向かう力、人間性等を涵養すること。

学習指導要領では「何を学ぶか」という教育の内容を重視しつつ、児童生徒がその内容を既得の知識及び技能と関連付けながら深く理解し、他の学習や生活の場面でも活用できる、生きて働く知識となることを含め、その内容を学ぶことで児童生徒が「何ができるようになるか」を併せて重視しています。このため、各教科等の指導を通して育成する資質・能力を明確にすることの重要性を上記のとおり示すとともに、各教科等の目標や内容も、資質・能力の三つの柱で再整理して示しています。これにより、経験年数の短い教師であっても、各教科等の指導を通して育成を目指す資質・能力を確実に捉えられるようにするとともに、教科等横断的な視点で教育課程を編成・実施できるようにすること、さらには、学校教育を通してどのような力を育むのかということを社会と共有することを目指しています。

（１） 2030 年の社会と育成を目指す資質・能力

その上で、学習指導要領においては、以下の事項を示しています。

各学校においては、教育基本法及び学校教育法その他の法令並びにこの章以下に示すところに従い、児童（生徒）の人間として調和のとれた育成を目指し、児童（生徒）の心身の発達の段階や特性（等、課程や学科の特色）及び学校や地域の実態を十分考慮して、適切な教育課程を編成するものとし、これらに掲げる目標を達成するよう教育を行うものとする。

各学校においては、校長を中心として全教職員が連携協力しながら、学習指導要領を含む教育課程に関する法令の内容について十分理解するとともに、創意工夫を加え、学校として統一のあるしかも特色をもった教育課程を編成することが大切です。

また、その際には児童生徒の発達の段階を踏まえつつ、児童生徒一人一人の多様な能力・適性、興味・関心、性格、学習経験等を的確に捉え、児童生徒一人一人の発達を支援していくことが重要です。教師が専門職としての知見を活用し、児童生徒の実態に応じて、学習内容の確実な定着を図る観点や、その理解を深め、広げる学習を充実させる観点から、カリキュラム・マネジメントの充実・強化を図ることが重要です。これまで以上に児童生徒の成長やつまずき、悩みなどの理解に努め、個々の興味・関心・意欲等を踏まえてきめ細かく指導・支援することや、児童生徒が自らの学習の状況を把握し、主体的に学習を調整することができるよう促していくことが求められます。

２．育成を目指す資質・能力と個別最適な学び・協働的な学び

（１） 2030 年の社会と育成を目指す資質・能力

平成28 年答申では2030 年の社会と子供たちの未来について、以下のように記載されています。

• 社会の変化は加速度を増し、複雑で予測困難となってきており、しかもそうした変化が、どのような職業や人生を選択するかにかかわらず、全ての子供たちの生き方に影響するものとなっている。社会の変化にいかに対処していくかという受け身の観点に立つのであれば、難しい時代になると考えられるかもしれない。
• しかし、このような時代だからこそ、子供たちは、変化を前向きに受け止め、私たちの社会や人生、生活を、人間ならではの感性を働かせてより豊かなものにしたり、現在では思いもつかない新しい未来の姿を構想し実現したりしていくことができる。

この答申を受けて改訂された学習指導要領では前文が設けられ、育成を目指す児童生徒の姿について、以下のとおり記載しています。

これからの学校には、（略）一人一人の児童（生徒）が、自分のよさや可能性を認識するとともに、あらゆる他者を価値のある存在として尊重し、多様な人々と協働しながら様々な社会的変化を乗り越え、豊かな人生を切り拓き、持続可能な社会の創り手となることができるようにすることが求められる。このために必要な教育の在り方を具体化するのが、各学校において教育の内容等を組織的かつ計画的に組み立てた教育課程である。

教育課程を通して、これからの時代に求められる教育を実現していくためには、よりよい学校教育を通してよりよい社会を創るという理念を学校と社会とが共有し、それぞれの学校において、必要な学習内容をどのように学び、どのような資質・能力を身に付けられるようにするのかを教育課程において明確にしながら、社会との連携及び協働によりその実現を図っていくという、社会に開かれた教育課程の実現が重要となる。

学習指導要領では、「社会に開かれた教育課程」を目指し、「主体的・対話的で深い学び」の実現に向けた授業改善や「カリキュラム・マネジメント」の確立を図っていくことなどを示しています。本資料では「幼稚園、小学校、中学校、高等学校及び特別支援学校の学習指導要領等の改善及び必要な方策等について（答申）」（平成28 年12 月21 日中央教育審議会。以下「平成28 年答申」という。）や学習指導要領と令和３年答申や教育課程部会における審議のまとめとの関係を整理し、学習指導要領に基づいた児童生徒の資質・能力の育成に向けて、ICT 環境を最大限活用し、これまで以上に「個別最適な学び」と「協働的な学び」を一体的に充実し、主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善につなげるとともに、カリキュラム・マネジメントの取組を一層進めるに当たり、留意することが重要と考えられる内容を学習指導要領の総則の構成に沿ってまとめました。

幼稚園等においても、これらの基本的な考え方は同じであり、社会の変化を前向きに受け止め、生涯にわたって能動的に学び続けるようになるための基盤を育成しています。したがって、小学校以降の教育では、幼児期の終わりまでに育ってほしい姿を踏まえ、「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な充実を図ることが求められます。

本資料の内容は作成時点での情報を前提にしたものであり、今後政府の関係施策や各学校における教育の情報化の進展等の状況を踏まえ、適宜更新していく予定です。また、関連の具体的な事例についても、文部科学省として情報収集・発信を進めていきたいと考えています。

各設置者や学校におかれましては、本資料を参考に「個別最適な学び」と「協働的な学び」の一体的な充実を図り、学習指導要領の着実な実施につなげていただけますと幸甚です。

１．本資料作成の趣旨

このような状況を踏まえ、中央教育審議会では「教育課程部会における審議のまとめ」（令和３年１月25 日中央教育審議会初等中等教育分科会教育課程部会。以下「教育課程部会における審議のまとめ」という。）、「『令和の日本型学校教育』の構築を目指して～全ての子供たちの可能性を引き出す、個別最適な学びと、協働的な学びの実現～（答申）」（令和3 年1 月26 日中央教育審議会。以下「令和3 年答申」という。）が取りまとめられました。令和３年答申に盛り込まれた教育課程に関係する事項についてより詳しい内容が取りまとめられた教育課程部会における審議のまとめでは、今後の教育課程の在り方について、学習指導要領において示された資質・能力の育成を着実に進めることが重要であり、そのためには新たに学校における基盤的なツールとなるICT も最大限活用しながら、多様な子供たちを誰一人取り残すことなく育成する「個別最適な学び」と、子供たちの多様な個性を最大限に生かす「協働的な学び」の一体的な充実が図られることが求められるとされています。また、その際にはカリキュラム・マネジメントの取組を一層進めることが重要とされています。