４．教育課程の実施と学習評価

（１） 主体的・対話的で深い学びの実現に向けた授業改善

② 言語能力、情報活用能力、問題発見・解決能力の育成のための活動の充実

学習指導要領では、児童生徒の発達の段階を考慮し、言語能力、情報活用能力、問題発見・解決能力等の学習の基盤となる資質・能力を育成していくことができるよう、各教科等の特質を生かし、教科等横断的な視点から教育課程の編成を図るものとされており、その充実を図ることが必要です。

言語能力・情報活用能力の育成のための活動について、学習指導要領においては以下のとおり示しています

（略）言語能力の育成を図るため、各学校において必要な言語環境を整えるとともに、国語科を要としつつ各教科（・科目）等の特質に応じて、児童（生徒）の言語活動を充実すること。あわせて、（略）読書活動を充実すること。

（略）情報活用能力の育成を図るため、各学校において、コンピュータや情報通信ネットワークなどの情報手段を活用するために必要な環境を整え、これらを適切に活用した学習活動の充実を図ること。また、各種の統計資料や新聞、視聴覚教材や教育機器などの教材・教具の適切な活用を図ること。（略）

国内外の学力調査によれば、国内においては都道府県間の平均正答率の相対的な差が縮まってきており、学力の地域差の縮小が図られていること、数学や科学に関するリテラシーが引き続き世界トップレベルであることなどが明らかになっています。一方で、国際的な比較によれば、我が国の児童生徒は、複数の文書や資料から情報を読み取って、根拠を明確にして自分の考えを書くことや、テキスト（インターネット上にあるデジタルテキストや情報等を含む。）や資料自体の質や信ぴょう性を評価することなど、言語能力や情報活用能力に課題が見られます。