長期的な暑熱適応を考慮しても国内の熱中症死亡者数は増加　21世紀半ばには1.6倍に増加と予測

国内の熱中症による死亡者数は、長期的な暑熱適応の効果を見込んだとしても、21世紀半ばにかけて増加していくとの予測が発表された。国立環境研究所と東京大学の研究チームの研究によるもので、「Environmental Research」に論文が掲載された。

 

研究の概要

国立研究開発法人 国立環境研究所と東京大学からなる研究チームは、今後、数十年にわたる長期的な暑熱適応※1の効果を考慮して、熱中症死亡者数を予測することが可能な手法を開発し、気候変動および人口動態も考慮したうえで、47都道府県の将来予測に取り組んだ。

 

※1 暑熱適応：生理学的および非生理学的な要因（行動変容、技術対策の導入、規制の導入など）により、今後、数十年という長期にわたって暑熱に対する適応が高まる現象のこと。なお、各要因ごとの熱中症死亡リスク低減にもたらす効果が十分に明らかになっていないため、それらの効果を個々には考慮していないことに留意。

その結果、熱中症死亡数は、暑熱適応を考慮したとしても、基準期間（1995～2014年）と比べて21世紀半ば（2031～50年）に、1.6倍に増加することを明らかにした。気候変動や超高齢社会の進行により、熱中症死亡数は21世紀半ばに向けて増加すると予測され、さらなる熱中症対策の必要性が示唆された。