「花粉-食物アレルギー症候群（PFAS）」

背景と目的：日本の思春期世代の花粉-食物アレルギー症候群の実態は不明だった

近年、花粉症（アレルギー性鼻炎）の有病率は世界的に増加傾向にある。日本でも同様の傾向がみられ、これまでの研究では、5歳時点で約11％だった鼻炎の有病率が、9歳では約31％、13歳では68.8％に達するなど、年齢とともに上昇していることが示されている。

花粉に対するIgE感作が進むことで、果物や野菜などの植物性食品を摂取した際にアレルギー症状を呈する「花粉-食物アレルギー症候群（PFAS）」の発症も増加する可能性がある。PFASは、主に口腔や咽頭のかゆみ・腫れなどの症状を特徴とし、まれに全身性のアナフィラキシーを起こすこともある。花粉と食物に含まれるアレルゲンが似ていることが原因で、花粉症の増加にともないPFASも増えると考えられている。

同研究センターではこれまでに、一般集団を対象とした調査で、13歳の思春期におけるPFASの有病率が約10％であることを報告している。しかし、日本の一般集団を対象として、時間の経過に伴うPFASの有病率の変化を検討した疫学研究は存在していない。とくに、17歳といった、より高年齢層における実態は明らかでない。

 

これを背景として、思春期集団を対象に、5年間の追跡期間を設け、PFASの有病率と感作状況の変化を明らかにすることを目的に研究を実施した。

研究概要：前向きコホート研究のデータ解析で17歳の11.2％がPFAS

同センターで行っている成育コホート（出生コホート）は、2003年から2005年に妊娠した母親を登録し、現在も母親と誕生した子どもを妊娠中から継続的に追跡。アンケート調査、診察、血液検査により、アレルギー性疾患や症状、IgE抗体価などを調査している。疾患やケガなどで病院を受診した子どもを調査したのではなく、同センターで出産した一般集団の子どもを追跡し、過去・将来にわたって追跡調査した縦断的研究（前向きコホート研究）である点が特色。過去にさかのぼって情報を集めて比較する後ろ向きコホート研究や、現時点のみを調べる横断研究よりエビデンス・レベルの高い疫学調査と言える。

今回の研究では、その中でも17歳の青少年458人分の血清および質問票調査を分析した解析により、前記および図1の知見を得た。

 

図1　花粉食物アレルギー症候群（PFAS）の有症率と感作状況

発表者のコメント

この結果について発表者らは、以下のようにコメントしている。

 

一般集団のコホートのデータに基づくと、PFASは17歳の青少年の約11.2%に認められた。また、PFASとアトピー性皮膚炎の既往歴との間には顕著な関連が認められ、アレルギーマーチ仮説※4を裏付けていると考えられた。りんご、キウイ、パイナップルが最も頻繁に関連が示唆された食品だった。これらの結果は、近年急増しているPFASの実態を裏付けるものであり、青少年のアレルギー疾患管理においてPFASを認識することの重要性を改めて強調するものと考えられる。